退職後の翌月に給料を支払ってもらえるの？知らないとまずい給与のルール
こんばんは！
久しぶりにランニングしたら、全身が筋肉痛です。
やっぱり続けないと意味ないですね。
今日は、給与のルールについて話します。
会社が社員に給料を支払う場合、当月払いか翌月払いのどちらかになります。
自分の会社がどちらかなのかを知っておかないと、退職後に困ることも。
ぼくも、前の仕事を辞めたとき、勘違いしていたことです。
もし、自分が働いている会社の給与ルールをきちんと理解してない人はぜひ読んでおいてください。
給料の支払い方法は大きく2種類
給料の支払い方法は大きく2種類あります。
この記事での支払い方法とは、お金を渡す方法ではなく、どのタイミングで給料を渡すのかといった給与のルールを指します。
給与のルールを知らないと、退職後に後悔することになるので、まず、自分の会社ではどんな給与ルールなのかを確認しておきましょう。
当月払い
働いた月の給料をその月に支払う方法です。
例えば、2月に働いた給料は2月、つまり、当月に支払ってもらえます。
締め日は関係ありません。
25日締めであったとしても、最終日まで働いたとして給料をもらえます。
また、働いた月に給料をもらえるため、残業代は翌月になることが多いです。
そのため、欠勤の清算も翌月になるので注意しましょう。
翌月払い
働いた月の給料を翌月に支払う方法です。
例えば、2月働いた給料は、3月にもらうことができます。
働いた翌月、給料を振り込んでもらうので、残業代も同じ月の分をもらえます。
残業代、欠勤精算が翌月の給料へダイレクトに反映されるので、確認はしやすいです。
給料の締め日も会社によって違う
給料を確定させる締め日も会社によって違います。
締め日とは、残業代や出勤日、有休日数を把握するため、月のなかで日を決めその日までの仕事に費やした時間を計算します。
決められる日に決まりはありません。
そのため、A社の場合締め日が20日だけど、B社の場合、締め日は25日といったように、会社によってさまざまです。
もし自分で残業時間を把握したいのであれば、締め日は必ず覚えておきましょう。
退職した翌月に関係する項目は当月払いか翌月払い
退職した翌月に関係する項目は、当月払いか翌月払いかという項目です。
先ほどご説明したとおり、働いた月の給料を同じ月に支払う方法であれば、退職した翌月に給料をもらうことはできません。
そのため、
- 当月払い→退職した翌月に給料はもらえない
- 翌月払い→退職した翌月に給料をもらえる
このような形になります。
この給与ルールを意外と知らない人が多いので、「退職した翌月に給料が振り込まれない！」となるのです。
給与のルールを忘れている人は意外と多い
給与のルールを忘れている人は意外と多いです。
先ほどお伝えした、当月払いか翌月払いかもそうですが、
- 深夜残業の割増額
- 休日出勤の割増額
- 締め日
- ボーナスの倍率
- マージンの金額
など、もらえる金額をきちんと把握している人は、少ないのではないでしょうか。
これらのルールは、正社員として採用後に渡される、「労働条件通知書」などに記載されている項目もあります。
しかし、ボーナスの倍率やマージンの金額は変動するものなので、その時期に確認して自分でメモでも残しておく必要があります。
特にあとから確認できない項目は、自分でメモを残しておきましょう。
基本給すら忘れてしまっている人もいるように、自分の労働条件を把握できていない人は多いです。
お金のことばかり考えて、仕事をおろそかにすることは絶対にすべきではないですが、自分はどんな条件でこの会社にいるのかくらいは把握しておくことをおすすめします。
まとめ
自分の会社の給与ルールくらいは、きちんと把握しておきたいものです。
当月の支払いか、翌月の支払いかで振り込まれるタイミングも変わります。
また、退職後に重要な点もこの支払いルールではないでしょうか？
退職後に1ヶ月分給料が振り込まれるのか振り込まれないのかでは、予定も気持ちも変わります。
振り込まれるタイミングだけでなく、基本給やボーナスの倍率など、覚えておくべきことはたくさんあります。
長く同じ会社で働いていると、ついつい気にならなくなってしまいますが、手取り金額だけを見ても、いくらもらっているのかは見えてきません。
基本給が高くても、それ以上に控除金額が高ければ手取り金額は減りますよね。
また、寮に住んでいる場合、寮費がすでに引かれていることもあります。
今の会社を退職する前に、自分の基本給はいくらで何円控除されているのか、支払いルールはどうなっているのかをきちんと確認しておきましょう。
