給料が安いくせにダブルワーク禁止はおかしい！と感じた人がすべき3つのこと
こんばんは！
牛歩なんですが、ブログのアクセスが増えていることに喜んでます。
量産することだけじゃなく、質のよい記事を書き続けたいなと思います！
今回はダブルワーク禁止はおかしい！と憤りを感じたときにすべきことを3つお伝えします。
給料が安いくせにダブルワークを禁止している会社って、ぼくも理解できません。
その会社で社員を養えないなら、堂々と他の仕事をできる環境にすべきですよね。
できるなら、もっと給料の高い会社や副業を容認している会社に転職すべきですが、転職は今日明日ですぐにできるものではないと思います。
日本はまだまだ、ダブルワーク（副業）を禁止している会社は多いです。
これから副業をはじめたいけど、会社がダブルワークを禁止していて、どうしたらいいのか分からない人に読んでほしい内容です。
給料が安いくせにダブルワーク（副業）禁止はおかしい！
給料が安いくせにダブルワーク禁止はおかしい！
ぼくも、以前の会社でそう思っていました。
最近では、働き方改革の名のもとに、残業時間も減らされていますよね。
要員はそれだけじゃなく、コロナの影響で売り上げが下がっているなどもあるでしょうが、会社員からすれば残業できないのは死活問題だと思います。
じゃあ、アルバイトなり他の仕事をしようかな？って思ったとき、ダブルワーク禁止という就業規則のせいで身動きが取れない人も多いんじゃないでしょうか。
せっかく時間があるのに、だらだらと過ごすのは本当にもったいない！とぼくは思います。
ダブルワークを禁止（副業禁止）の会社は45％前後
ダブルワークを禁止している会社は、2021年の段階で約45％に上ります。
これは、パーソナル総合研究所という会社が、企業に調査を行い算出した統計です。
2018年に比べ全面容認の割合が9.3％増加し、全面禁止の会社が3.8％減少していることが分かります。
しかし2021年の段階で約半数の企業が、いまだにダブルワークを全面的に禁止している現実があるのです。
つまり、会社を変えても、1/2の確率でダブルワーク禁止の企業にあたってしまうということです。
かなり運ゲーな気がしますね。
かといって、面接のときに「副業はOKですか？」って聞くわけにもいきませんし。
でも、禁止されているからといって、指をくわえて待っているだけじゃ何も解決しません。
そこで、ダブルワーク禁止の会社で不満に思ったときすべきことを3つお伝えします。
ダブルワーク禁止の会社に不満を持ったときにすべき３つのこと
ダブルワーク禁止の会社に不満を持ったとき、3つの行動をすべきだとぼくは思います。
内容は各見出しで詳しくお話しするとして、大まかに3つの選択肢があると思っているんですよね。
- 転職
- 給料アップ
- ダブルワーク
このどれかが成功すれば、収入面で楽になるんじゃないかと。
どれか1つをしてもいいですし、3つ全部やってみるのもありだと考えます。
同業他社の平均給料を調べる
まず、転職に関しての行動として、同業他社の平均給料を調べてみましょう。
同業他社を調べ、自分の会社の給料は適切なのかを見てほしいということです。
明らかに他社よりも今の会社の給料が低いのであれば、すぐに転職活動をした方がいいでしょう。
転職した方がいいのかという基準を作るために、まずは調べてみてほしいんです。
それに、今働いている業種の給料が全国的に低いのであれば、転職しても環境はあまり変わらないと予測できますよね。
どうしても、ひとつの会社で働いていると、自分の会社だけ待遇が悪いんじゃないかと凝り固まった考え方になりがちです。
一時的な感情で転職するのは危険です。
そのため、まずは今の環境はよいのか悪いのかを客観的に調べ、転職すべきなのかどうかを考えてみてください。
取得できる資格を調べる
次に、給料アップを目指すため、今現在、取得できる資格を調べてみましょう。
資格手当などがあるなら、取得できる資格はたくさん持っておいた方がいいですよね。
仮に、資格手当がなかったとしても、需要のある資格を持つことで、転職にも有利になります。
例えば、整備士であれば整備士3～1級+検査員の資格がありますよね。
それだけじゃなくて、電気工事士とか危険物なんかも関連した資格になると思います。
電気工事士などでは、整備士以外の職種を目指すこともできます。
このように、休みの日にダラダラと過ごすくらいなら、現在の状態を改善したり、転職に関して有利になる動きをしておきましょう。
隠れてダブルワークをする
あまり大きな声では言えませんが、ダブルワーク禁止であっても、違法なわけではありません。
そのため、隠れてダブルワークをするのもアリかなと個人的には思います。
整備士でいえば、ディーラーなんかはダブルワークを容認する会社もちらほら出てきているなか、まだまだダブルワークを禁止している会社も多いですよね。
個人的にはダブルワークが禁止だからと、諦める必要はないと思っています。
もちろん、情報漏洩など本職の会社に悪影響を及ぼす可能性のある行為はダメです。
特に情報漏洩などは、裁判沙汰に発展することもあります。
しかし、最低限のルールさえ守れば、私生活まで会社のルールに従う必要はないと思うんですよね。
なので、バレないようにダブルワークをすればいいです。
もちろん自己責任で。
バレたとき、解雇まではいかないと思いますが、何かしらのペナルティを与えられる可能性は十分あります。
もしこれからダブルワークをするのであれば、バレたときのリスクを把握してダブルワークを始めましょう。
ダブルワークがバレる要因に「税金」があります。
こちらの記事で、なぜ税金でダブルワークが会社にバレてしまうのかを解説しています。
ダブルワークができないことへの影響を考えることが大事
ダブルワークを禁止している会社に勤めている人は、ダブルワークできないことの影響をまず考えてみてください。
ダブルワークができないと、自分に訪れるはずのたくさんのチャンスを摘み取られているということなんですよね。
生涯収入が下がる
まず生涯収入が大きく下がります。
ダブルワークを禁止している会社に何十年も勤めていると、生涯収入が大きく下がります。
では、ダブルワークをした場合と、していない場合で生涯収入がどのくらい変わるのかを見ていきましょう。
今はまだ定年は60歳ですが、2025年には定年は65歳まで引き上がるといわれていますよね。
そのため定年は65歳、そして、3年間の大学もしくは専門学校へ通ったことと仮定してお話しします。
3年制の大学や専門学校を卒業したときの年齢は21歳です。
つまり、定年まで44年間働き続けなければなりません。
年収は働く年数に、ある程度比例してあがっていくのですが、そこまで細かく計算はできないので、ずっと年収は400万円と改定しましょう。
そうすると、
この計算式になります。
つまり、生涯収入は約1億7600万円ということです。
では、30歳からダブルワークをずっと続けていた場合どうでしょうか。
ダブルワークの収入は月5万円と仮定しましょう。
計算式は、
となるので、年間60万円の副収入となります。
そして30歳からとしているので、35年間ダブルワークをしていることになります。
35年間、ダブルワークを続けた場合、2100万円分の追加収入が発生します。
結果として、ダブルワークをしていない人の生涯収入が1億7600万円に対し、ダブルワークをしてる人は1億9700万円です。
この数字を大きいと感じるか、小さいと感じるかは人それぞれですが、ぼくはかなり大きな金額じゃないかと考えてしまいます。
つまり、ダブルワークを禁止されているだけで、死ぬまでに2100万円分損をしているということなんですよね。
ただの一企業が個人に対し、こんな大きな影響を与えていいんでしょうかね？
その点が疑問で仕方ないです。
活躍できるチャンスを摘み取られる
ダブルワークを禁止されている影響は、年収だけではありません。
その他のチャンスも踏みにじられます。
例えば、ダブルワークだからといって、本職と同じ仕事をする必要はないですよね。
ぼくに関しては、整備士ですがWebライターもしています。
このように、ダブルワークでは全く違う仕事をする可能性は十分あります。
そして、ダブルワークで行った仕事の方が成功してしまう可能性も、十分あり得るということです。
例えばWebライターで月50万とか稼げるなら、わざわざ縛りの強い本職に固執する必要はないですよね。
また、ダブルワークをすることで、本職では習得できないスキルも身につくメリットもあります。
営業術だったり提案力だったり、自分で仕事を見つけるタイプのダブルワークでは、このように会社員として働き続けても一生経験できない体験ができます。
でも、ダブルワーク禁止という縛りのせいで、このような貴重な体験を企業に摘み取られてしまうのです。
将来の選択肢も減ります。
ダブルワークで成功すれば、フリーランスになるという選択もできますが、会社のルールに従えばそのチャンスも訪れることはないでしょう。
このように、自分に訪れるチャンスはたくさんあるはずなのに、ダブルワークを禁止されていることで、チャンスにすら巡り合えなくなっている可能性は高いのです。
ダブルワーク禁止は、このように自分への影響はとても大きいと覚えていてください。
これを踏まえたうえで、今後どうすればいいのかを考えることをおすすめします。
まとめ
今日は給料が安いくせにダブルワーク禁止はおかしい！と不満に思っている人に向けて記事を書きました。
ダブルワークを禁止している会社は約半数にのぼります。
そのような会社に就職してしまったなら、「転職」「給料アップ」「ダブルワーク」このどれか、もしくは全てを目指して行動に移すべきだとぼくは思います。
「ダブルワーク禁止だから何もできない」と悲観するのは簡単です。
しかし、動き出さなければ将来は変わりません。
自己責任のもと、ダブルワークをしてもいいとぼくは思いますし、どうしても就業規則を守りたいなら、転職なり給料アップのために動くなりやることはいくらでもありますよね。
すぐに結果はでないと思いますが、コツコツと継続していけば将来、やってよかったと思える日がきます。
この記事に共感してくれた方は、ぜひ今日から始めてみてください。
